【専門家が解説】火気厳禁の現場を守る「防爆（ぼうばく）」の基礎知識と、設計の裏側
石油化学工場やガソリンスタンドなどで見かける「火気厳禁」の看板。実は、こうした場所の中でも、特に可燃性ガスや粉塵により爆発の可能性がある区域は『防爆エリア（危険場所）』と定められています。
ここでは、ライターなどの火だけでなく、普段使っているスマホや懐中電灯などの電気機器から出る「目に見えない火花」さえも、爆発の引き金になる恐れがあるため、特別な対策が必要になります。
言葉は聞いたことがあっても、具体的にどんな仕組みなのかは意外と知られていません。今回は、安全な現場づくりに欠かせない「防爆」の基本について解説します。
防爆とは、製品が「着火源」にならないようにすること
爆発は、以下の3つの条件が同時に揃ったときに発生します。
- 爆発性物質（可燃性ガス、粉塵、引火性蒸気など）
- 酸素（空気）
- 着火源（電気スイッチの火花、機器の熱、静電気など）
仕事現場から「酸素」を無くすことはできません。また、万が一の漏えいに備える現場では「爆発性物質」をゼロにすることは難しいです。
そこで、電気機器が「着火源」にならないように対策を施すこと。これが「防爆」の考え方です。
「防爆構造」には種類がある
着火源をコントロールする方法には、いくつかの代表的な「構造」があります。
- 耐圧防爆構造： 頑丈な容器の中に火種を閉じ込め、もし容器内部で爆発が起きても、外のガスには引火させない構造。
- 本質安全防爆構造： 正常時および万が一の故障時でも、火花や高温が生じても着火しないエネルギーに抑える構造。
どのようなガスが存在するか、あるいはどの程度の頻度でガスが滞留するかといった「危険場所の分類（ゾーン）」に合わせて、最適な構造の機器を選ぶ必要があります。
ガス検知器メーカーに求められる「防爆設計」の技術力
私たち新コスモス電機は、長年ガス警報器・ガス検知器の開発を続けてきました。ガス警報器は「ガスが漏れた際の安全対策を行うためのもの」であり、ガス検知器は「ガスがある場所」へ持ち込んで使うものです。
そのため、ガス警報器やガス検知器自体が爆発の原因になっては絶対にいけません。
当社の防爆設計には、約50年にわたる歴史と、国内外で300機種以上の防爆機器を形にしてきたノウハウが詰まっています。
防爆性能を高めようとすると、どうしても機器が重くなったり、機能が制限されたりしがちですが、私たちは「最高レベルの安全性」と「現場での使いやすさ」をいかに両立するかを常に追求しています。こうした目に見えない設計技術こそが、当社の誇る強みです。
- 製品詳細：水素防爆対応 拡散式ガス検知部 KD-12II（濃度表示機能付き）／KD-5A
- 製品詳細：水素防爆対応 吸引式ガス検知部 PD-12II（濃度表示機能付き）／PD-14II
※2011年11月時点、自社調べ（国内の防爆型吸引式ガス検知部において）
水素・アセチレン対応のハイグレード防爆構造「Ex ia IIC T3 X」対応
防爆技術の意外な活用形
こうした高度な防爆技術は、検知器以外の製品にも活かされています。
例えば、近年夏の暑さ対策として普及している「ファン付きウェア」。
通常の製品では火気厳禁のエリアでは使用できませんが、当社の防爆設計ノウハウを活かした防爆ファン付きウェア「AIR FLOW PRO」は、そうした危険場所でも安全に着用することが可能です。
「ガスのスペシャリスト」として培ってきた防爆技術は、これからも様々な形で現場の安心・安全を支えていきます。